「高断熱住宅と低断熱住宅が健康に与える影響」検証結果公表のお知らせ
─断熱住宅の導入が脳血管系疾患による健康損失期間を17％削減する可能性について─

2026年2月18日

みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社

みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社（代表取締役社長：吉原昌利、東京都千代田区神田錦町2-3）は、株式会社住環境研究所（所長:太田真人、千代田区内神田1-14-10）と共同で、「高断熱住宅と低断熱住宅が健康に与える影響」の検証を行い、株式会社住環境研究所よりその結果を公表したのでお知らせいたします。

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近年、世界保健機関（WHO）の「住宅と健康のガイドライン」や関連研究^*1より、断熱性能と疾病リスクの低減や生活の質向上、生活満足度に関連性が見られることが示唆されるなど、断熱性の良い住まいは健康的な生活基盤の構築の一助となることが期待されています。

そこで、住宅の断熱性能が、集団の健康損失に与える影響を明確にすることを目的として、「断熱等性能等級5、6、7相当（高断熱）」の住宅と「断熱等性能等級3相当（低断熱）」の住宅に住んだ場合の、人口10万人あたりの健康損失期間の総量（DALY^*2）を比較・分析しました。

その結果、高断熱住宅において、25歳以上の国民の脳血管系疾患による健康損失期間を17％削減する可能性が示唆されました。さらに、「断熱等性能等級3相当」をベンチマークとして等級ごとのDALY削減率^*3を見ると、断熱性能が高くなるほど削減効果が大きくなる可能性があることが示唆されました。
高断熱住宅は、エネルギー効率が高く、暖房や冷房の使用を減らすことで温室効果ガスの排出を抑制することが知られています。

今回、高断熱住宅という住宅性能が、居住者の健康に及ぼす影響について、これまで経験則で示されていたものを、DALYという指標を用いて、わかりやすく数値（エビデンス）で表すことを目指しました。その目的は、住宅性能が、居住者の健康に与える影響を、数値化することにより、疾病リスクの低減、ウェルビーイングの向上に向けて、社会が共有し、活用できるようにするための形を作ることにあります。

今後、さらなる研究を進め、住宅性能に対する投資の生み出す価値が、より明確になることで、関連産業を支える企業の非財務価値の可視化、さらに住環境整備に関わる政策検討に活かされることを目指すものです。

【調査結果のポイント】

本調査では、住宅の断熱性能が集団の健康損失に与える影響を明確にすることを目的として、「断熱等性能等級5、6、7相当（高断熱）」の住宅と「断熱等性能等級3相当（低断熱）」の住宅に住んだ場合の、人口10万人の健康損失期間の総量（DALY^*2）を比較・分析しました。

1. 25歳以上の脳血管系疾患（脳梗塞・脳出血など）^*3について、「断熱等性能等級3相当」と「断熱等性能等級6相当」を比較した結果、DALYは17％削減される可能性があると推計されました^*3。

2. 同様に「断熱等性能等級3相当」をベンチマークとして等級ごとのDALY削減率^*3を見ると、断熱性能が高くなるほど削減効果が大きくなる可能性があることが確認されました。

3. DALY削減率^*3を性・年齢層ごとに比較すると、例えば脳梗塞では、30歳代の16％に対して、50歳代・60歳代では19％と高い結果となり、高齢層ほど健康損失期間の削減効果が大きくなる傾向が見られました。

*1：日本サスティナブル建築協会：住宅の断熱化と居住者の健康への影響に関する全国調査～国土交通省スマートウェルネス住宅等推進事業調査に基づく医療経済評価～(25年2月)
*2 ：DALY（障害調整生存年数) は、ワシントン大学医学部の保健指標評価研究所 (IHME) の世界疾病負担 (GBD) データセットを基にしている。GBDデータセットはIHMEから許可を得て使用している。
*3：削減率データは脳血管系（脳梗塞、脳出血、くも膜下出血）、心血管系（虚血性心疾患、心房細動及び心房粗動、大動脈瘤）のDALYを集計。また、省エネ地域区分5地域以南の結果を表す。年齢層毎は男性の結果を表す。