要旨

• 原油や天然ガスの価格上昇・供給途絶に注目が集まっているが、他に留意すべき点はないか確認
  • 原油・天然ガスに加え、石油化学製品など中間財でも中東依存が大
  • 湾岸6カ国の年間輸入額は日本に匹敵。自動車や機械などでは重要市場の1つに
  • エネルギーの輸入依存度が高い国では、交易条件の悪化を見込んで株安・通貨安が進展。金融市場を通じて経済を下押し
• 湾岸戦争やウクライナ戦争を参考に、蓋然性のあるリスクシナリオを想定（影響の大きさ、長さ、落ち着きどころ）
  • 戦闘継続能力には一定の限界。戦闘は数カ月程度で小康状態に移行するシナリオを想定。エネルギー価格は落ち着きを見せるものの、地政学的な不透明感は残るため価格は高止まり（軍事作戦開始前対比2割高）。貿易量も同2割減の水準に
  • 加えて株価下落（▲10％）や新興国を中心に自国通貨安（▲5％）など金融を通じた影響も考慮
  • アジアを中心に景気を押し下げ。業種では化学や金属、輸送機械、一部運輸サービスに影響が顕著