調査部 主任エコノミスト 菅井郁
概要
- ここ数年の米株式相場をけん引してきたハイテク株の勢いには直近で陰り。一方で、株価の割高感は依然として強く、今後更なる調整が起きるリスクは残存
- 過去30年で家計が保有する株・投信の残高は大幅に増加。家計資産に占める比率は上昇し、高所得層への集中度合いも高まる傾向。株価下落時の景気下押し効果は過去に比べて増大
- ITバブル崩壊時並みの株価調整が起きた場合、個人消費への押し下げ（逆資産）効果は▲1.4％Ptに達する見込み。株価調整に伴う景気後退のリスクは無視できず