2019年3月22日
みずほ情報総研株式会社

みずほ情報総研株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：西澤 順一）は、農林水産省より「平成30年度食品産業リサイクル状況等調査委託事業（スポーツイベントにおける食品ロス削減手法に関する調査）」を受託し調査を実施しました。このたび、その結果が公表されましたのでご案内いたします。

この調査は、2020年に東京オリンピック・パラリンピック（以下「東京2020大会」という。）の選手村の食堂への応用を見据え、ブッフェ形式のレストランにおける食べ残し（食品ロス）を削減する手法を考案し、その効果を検証するものです。検証実験は2018年女子バレーボール世界選手権選手団が宿泊するホテルの協力のもとで行われました。その削減手法として、ナッジの手法を取り入れたことが、この調査の大きな特徴です。ナッジとは、人々の行動を禁止するなどせず、行動特性を考慮することで人々の行動をよい方向に促進する、リチャード・セイラーとキャス・サンスティーンが提唱した手法です。啓発の方法にナッジを取り入れることで、選手に精神的負担を強いることなく自然に食べ残しをしなくなるように配慮することができると考えられました。

検証の結果、ポスターの掲示や、食卓にポップを設置する啓発により選手等の食べ残しの量が減り、効果を確認しました。事後に実施した選手団へのアンケートでは、東京2020大会の選手村の食堂への応用には、ポスターの掲示や食卓へのポップの設置が効果的という意見が得られました。

また、選手等による食べ残しよりも、提供段階でブッフェ台に残ってしまい食品ロスとなる割合の方が大きいことも分かりました。東京2020大会においては、食料の調達から料理の消費までのあらゆる段階で食品ロスの削減の取り組みが進展することが期待されます。当社は、引き続きナッジの利用などの新しい知見を取り入れ食品ロスの削減に向けた取り組みに貢献してまいります。

図　一人あたりの食べ残しの量

図　計測結果の内訳（基準日）