書籍
みずほ総合研究所のエコノミスト・研究員・コンサルタントが執筆した書籍を紹介しています。
※所属、職位は執筆当時のものです。
その他書籍（部分執筆等）
- 2019年3月29日
- 『国際貿易投資研究所調査研究シリーズNo.84：トランプ政権下の北米における新たな生産調達戦略』
「第9章 トランプ政権下の日米貿易協議」を担当
（政策調査部 主席研究員 菅原淳一）
- 2019年2月22日
- 『21世紀前半期の年金と雇用』（公益財団法人年金シニアプラン総合研究機構）
「第12章 非正規雇用労働者の低年金問題」を担当
（政策調査部 上席主任研究員 堀江奈保子）
- 2019年1月23日
- 『逆引きビジネスガイド2019』（金融財政事情研究会）
「5 医療・介護改革/2040年の高齢化ピークに向け需要の増大とともに人材難も深刻化」を担当
（政策調査部 上席主任研究員 堀江奈保子）
- 2019年1月23日
- 『逆引きビジネスガイド2019』（金融財政事情研究会）
「14 企業経営者の高齢者問題/増える休廃業、事業承継の準備は万全か」を担当
（政策調査部 上席主任研究員 野田彰彦）
- 2019年1月23日
- 『逆引きビジネスガイド2019』（金融財政事情研究会）
「16 エネルギー供給事情/ 電力システム・ガス市場改革が進む」を担当
（政策調査部長 内藤啓介）
- 2018年11月1日
- 『日本国際経済法学会年報第27号：国際通商法秩序の現状と将来を考える—反グローバル化と不確実性に抗して』
「アジア太平洋における地域的な通商法秩序の構築に向けた動き」を担当
（政策調査部 主席研究員 菅原淳一）
- 2018年4月27日
- 『変貌する金融と証券業』（証券経営研究会）
「第7章 デジタルイノベーションがもたらすリテール金融・証券ビジネスの変革」を担当
（金融調査部 上席主任研究員 大木 剛）
- 2017年5月26日
- 『米国の対外政策に影響を与える国内的諸要因』（公益財団法人日本国際問題研究所）
「第一部 対外政策の基盤となるマクロレベルの動向 第3章 米国の所得格差と2016年の大統領選挙」を担当
（欧米調査部長 安井明彦）
- 2016年7月16日
- 『Variety and Alternatives of Catching-Up』（Palgrave macmillan）
3. The Narrow "Breadth of R&D" and the Bottleneck of Technologial Catch-Up: A Case Study of Taiwan's Flat Panel Display Industry from the Perspective of the R&D Strategy of AMOLED
（アジア調査部 中国室長 伊藤信悟）
- 2015年12月11日
- 『金融時事用語集2016年版』（金融ジャーナル社）
「フィンテックと銀行グループ規制」「重要性増すダイバーシティ経営」「コミットメントライン契約」「SRIファンド」「クラウドファンディング」「高度プロフェッショナル労働制度」「社会的インパクト投資」「プライムレート」を担当
（金融調査部、政策調査部、コンサルティング部）
- 2015年4月10日
- 『FTA戦略の潮流 課題と展望』（文眞堂）
「第3章 メガFTA時代を先導するTPP」を担当
（政策調査部 上席主任研究員 菅原淳一）
- 2015年3月10日
- 『東日本大震災復興研究IV：新しいフェーズを迎える東北復興の提言—「創造的復興」は果たせるか、4年目のレビュー』（南北社）
「第1部 震災復興企業実態調査 第2章 被災地企業の資金調達」を共同担当
（政策調査部 主席研究員 小野有人）
- 2014年11月29日
- 『エネルギーと新国際秩序』（日本エネルギー経済研究所）
「第二章 国際環境の変化と発展のシナリオ 第四節 ロシア情勢の変化と展望」を担当
（欧米調査部 主任研究員 金野雄五）
- 2014年11月28日
- 『2035年の経済社会とイノベーション 超成熟社会発展の経済学II』（慶應義塾大学出版会）
「第八章 金融業界の長期的な展望と課題」を担当
（金融調査部 金融ビジネス調査室長 小野裕士）
- 2014年10月31日
- 『中国市場と日中台ビジネスアライアンス』（文眞堂）
「第2章 中国における日台アライアンスの基盤とその変化の可能性—「台湾活性型対中投資」を中心に—」を担当
（アジア調査部 中国室長 伊藤信悟）
- 2014年10月2日
- 『Interfirm Relationships and Trade Credit in Japan: Evidence from Micro-Data』（Springer）
（政策調査部 主席研究員 小野有人）
- 2014年3月10日
- 『東日本大震災復興研究III：震災復興政策の検証と新産業創出への提言』（河北新報出版センター）
「第1部 震災復興企業実態調査 第2章 被災地企業の資金調達」を共同担当
（政策調査部 主席研究員 小野有人）
- 2013年12月13日
- 『金融時事用語集2014年版』（金融ジャーナル社）
「短期金融市場」「クラウドファンディング」「プライムレート」「コミットメントライン契約」「復興支援ファンド」「SRIファンド」を担当
（金融調査部、政策調査部、市場調査部）
- 2013年10月24日
- 『アジア太平洋の新通商秩序 TPPと東アジアの経済連携』（勁草書房）
「第16章 アジア太平洋の経済統合とTPP」を担当
（政策調査部 上席主任研究員 菅原淳一）
- 2013年10月17日
- 『日本の国際競争力—貿易・国際収支の構造的変化がもたらすもの』（中央経済社）
「第1部 我が国の貿易・国際収支の構造的変化 第2章 我が国の所得収支構造の変化」を担当
（市場調査部 シニアエコノミスト 野口雄裕）
- 2013年4月20日
- 『ユーラシア地域大国の持続的経済発展（シリーズ・ユーラシア地域大国論1）』（ミネルヴァ書房）
「第3章 対外開放の政策と結果」を担当
（政策調査部 主任研究員 金野雄五）
- 2013年3月9日
- 『東日本大震災復興研究II：東北地域の産業・社会の復興と再生への提言』（河北新報出版センター）
「第2章 被災地企業の資金調達」を共同担当
（政策調査部 主席研究員 小野有人）
- 2013年2月28日
- 『十勝型フードシステムの構築』（農林統計出版）
「第3章 食品クラスターへの取り組みに向けて—オランダ・韓国の事例を参考に—」を担当
（政策調査部 主任研究員 堀 千珠）
- 2012年5月21日
- 『日本のTPP戦略 課題と展望』（文眞堂）
「第8章 日本のTPP交渉参加を巡る論争」を担当
（政策調査部 上席主任研究員 菅原淳一）
- 2012年4月20日
- 『通商政策の潮流と日本』（勁草書房）
「第15章 日本のTPP参加問題」を担当
（政策調査部 上席主任研究員 菅原淳一）
- 2011年12月13日
- 『金融時事用語集2012年版』（金融ジャーナル社）
「金融サミット」「コミットメントライン契約」「CSR」「SRIファンド」「プライムレート」「短期金融市場」を担当
（金融調査部、政策調査部、市場調査部）
- 2011年5月31日
- 『跨域投資與合作：台日商策略聯盟理論與實務』（INK印刻文學生活雜誌出版有限公司）
「台日合資在中國：理論發展的貢獻與相關課題」、「兩岸新局與台日合作趨勢」を担当
（アジア調査部中国室 上席主任研究員 伊藤信悟）
- 2011年4月15日
- 『シリーズ アメリカ・モデル経済社会 第10巻 アメリカ・モデルの企業と金融』（昭和堂）
「第6章 金融危機とアメリカの中小企業金融—資金調達環境の規模間格差の実態と企業金融支援策の効果—」を担当
（政策調査部 主任研究員 西川珠子）
- 2011年4月1日
- 『地域旅で地域力創造：観光振興とIT活用のポイント』（学芸出版社）
「第3章 地域とファンをつなぐICT」を担当
（研究開発部 上席主任研究員 岩城博之）
- 2011年3月30日
- 『シリーズ・現代の世界経済 第2巻 現代中国経済論』（ミネルヴァ書房）
「第13章 香港・台湾の経済と中国との関係」を担当
（アジア調査部中国室 上席主任研究員 伊藤信悟）
- 2011年3月21日
- 『研究報告：両岸新局対台日産業科技交流的影響』（財団法人中華経済研究院）
「第三章 日本新政権変革與日本企業投資布局策略 第一節、第三節～第五節」を担当
（アジア調査部中国室 上席主任研究員 伊藤信悟）
『経済がわかる論点50 2021』