略歴

寄稿・執筆・その他記事一覧

• 「年収の壁」の議論と所得再分配の意義『週刊東洋経済』2025年2月8日号（東洋経済新報社）
• 単身高齢者世帯「都会で6割増」に備える『週刊東洋経済』2024年12月7日号（東洋経済新報社）
• 「新たな高齢期像」を体現した社会づくり『週刊東洋経済』2024年10月5日号（東洋経済新報社）
• 女性就労が変える公的年金の受給額『週刊東洋経済』 2024年7月27日号（東洋経済新報社）
• ビジネスケアラーと介護保険の財源確保『週刊東洋経済』 2024年6月1日号（東洋経済新報社）
• 「居住地で住み続けるために「家族や親族の援助」を必要としない高齢者の特徴について」（内閣府「高齢者の住宅と生活環境に関する調査」第3章、2024年4月）
• こども・子育て支援金は「痛み」なのか『週刊東洋経済』 2024年3月30日号（東洋経済新報社）
• 多死社会における家族機能の社会化『週刊東洋経済』 2024年2月3日号（東洋経済新報社）
• 「公的年金シミュレーター」を活用しよう『週刊東洋経済』 2023年11月25日号（東洋経済新報社）
• なぜ「子育て費用の社会化」が必要か『週刊東洋経済』 2023年9月30日号（東洋経済新報社）
• なぜ、「居住支援」が求められているのか『週刊東洋経済』 2023年7月22日号（東洋経済新報社）
• 個人の希望を実現できる社会が少子化の流れを変える！『監事』No.023（財界研究所、2023年6月20日）
• 年収の壁と「厚生年金ハーフ」の重要性『週刊東洋経済』 2023年5月27日号（東洋経済新報社）
• 「介護してくれる家族がいないこと」に不安をもつ高齢者の特徴について（PDF/314KB）（内閣府「高齢者の健康に関する調査」第3章、2023年4月）
• 社会保障で重要性が増す「住まい政策」『週刊東洋経済』 2023年3月25日号（東洋経済新報社）
• 「異次元の少子化対策」に求められること『週刊東洋経済』 2023年1月28日号（東洋経済新報社）
• 独身者の就労とケアに関する実態と政策的対応 ─政策立案過程における独身者の位置づけ（PDF/521KB）『日本労働研究雑誌』2023年1月号（労働政策研究・研修機構）
• 身寄りのない単身高齢者が陥る社会的孤立『週刊東洋経済』 2022年11月26日号（東洋経済新報社）
• 成長分野への労働移動と学び直し『週刊東洋経済』 2022年11月19日号（東洋経済新報社）
• 人生100年時代と在職老齢年金の課題『企業年金』2022年10月号（企業年金連合会）
• 多様化する「家族の姿」と働き方改革『週刊東洋経済』 2022年9月17日号（東洋経済新報社）
• 「新しい資本主義」と所得の再分配『週刊東洋経済』2022年7月16日号（東洋経済新報社）
• 高齢者の「生きがい」の規定要因について ―「役割」と「孤独感」を中心とした分析―（PDF/355KB）（内閣府「高齢者の日常生活・地域社会への参加に関する調査」第3章、2022年6月）
• 「孤独・孤立」の実態調査から見えるもの『週刊東洋経済』2022年5月21日号（東洋経済新報社）
• 求められる「居住支援」の強化『週刊東洋経済』2022年3月19日号（東洋経済新報社）
• 65歳以上の給与所得者の増加と在職老齢年金の見直し『月刊社労士』2022年3月号（全国社会保険労務士会連合会）
• 社会的孤立の実態とその問題点についての考察『個人金融』2022年冬号（一般財団法人ゆうちょ財団、2022年2月）
• 「高齢者」の変容と在職老齢年金の弊害『週刊東洋経済』 2022年1月22日号（東洋経済新報社）
• マニフェスト選挙はどこに行った？『週刊東洋経済』 2021年11月20日号（東洋経済新報社）
• コロナ禍と社会保障のデジタル化『週刊東洋経済』 2021年9月25日号（東洋経済新報社）
• 危機下で考える特例措置の意義『週刊東洋経済』 2021年7月24日号（東洋経済新報社）
• 「単身高齢者の生活上のリスクと生きがいに関する国際比較―4か国比較―」（PDF/459KB）（内閣府「第9回高齢者の生活と意識に関する国際比較調査」第4章、2021年6月）
• 「こども庁」創設、問われる重要課題『週刊東洋経済』 2021年5月29日号（東洋経済新報社）
• 中年未婚者の生活実態と老後への備えに関する分析 ―「単身世帯」と「親と同居する世帯」の比較―（PDF/868KB）『年金研究』 No.15（公益財団法人年金シニアプラン総合研究機構、2021年3月）
• 孤独・孤立担当大臣はなぜ誕生したか『週刊東洋経済』 2021年3月27日号（東洋経済新報社）
• 生活保護に至る前の支援の意義『週刊東洋経済』 2021年1月30日号（東洋経済新報社）
• 40代と50代の未婚の正社員における生活上の不安と将来不安 ―有配偶の正社員との比較― （連合総研「『人生100年時代』長寿社会における新たな生き方・暮らし方に関する調査研究報告書」第4編第2章、2021年1月）
• 「自助」と社会保障強化は好相性『週刊東洋経済』 2020年11月28日号（東洋経済新報社）
• コラム：求められる「身寄りのない高齢者」への包括的な支援 『令和2年版 介護白書 ―老健施設の立場から―』（公益社団法人全国老人保健施設協会、2020年11月12日）
• 巻頭インタビュー：「おひとり様」が安心して老後や死を迎えられる社会に ―身寄り問題と包括的支援― 『月刊J-LIS』2020年10月号（地方公共団体情報システム機構）
• ジョブ型雇用時代の住宅・教育費『週刊東洋経済』 2020年10月3日号（東洋経済新報社）
• 単身者の増加と社会的孤立への対応『月刊福祉』 2020年10月号（全国社会福祉協議会）
• 「身寄り問題」と包括的支援『週刊東洋経済』 2020年8月1日号（東洋経済新報社）
• 各国の年金制度：韓国の年金制度、イギリスの年金制度 『年金と経済』 Vol.39 No.2（公益財団法人年金シニアプラン総合研究機構、2020年7月）
• 貯蓄に不足感をもつ高齢者の特徴について（PDF/949KB）（内閣府「令和元年度 高齢者の経済生活に関する調査」 第3章、2020年7月）
• 求められる短時間労働者の待遇改善『週刊東洋経済』 2020年6月6日号（東洋経済新報社）
• 拡充すべき「居住の安定」政策『週刊東洋経済』 2020年4月4日号（東洋経済新報社）
• 地域における「つながり」の再構築『週刊東洋経済』 2020年2月8日号（東洋経済新報社）
• 親同居未婚者の増加と「介護の社会化」『週刊東洋経済』 2019年12月7日号（東洋経済新報社）
• 「年金不安」と公的年金保険の未来『週刊東洋経済』 2019年10月12日号（東洋経済新報社）
• 単身世帯の増加と求められる社会政策の強化『月刊DIO』2019年9月号（公益財団法人連合総合生活開発研究所）
• 親と同居する中年未婚者の増加と生活上のリスクへの対策『生活経済政策』 2019年8月号（一般社団法人生活経済政策研究所）
• 2030年超高齢社会の実像『週刊東洋経済』 2019年8月24日号（東洋経済新報社）
• 単身高齢者の住居、住まい方、社会的孤立に関する考察 ―二人以上世帯に属する高齢者との比較から―（PDF/129KB）（内閣府「平成30年度 高齢者の住宅と生活環境に関する調査」 第3章、2019年8月）
• 人生100年時代と公的年金保険『週刊東洋経済』 2019年6月29日号（東洋経済新報社）
• 増える中年未婚者　生活リスクに備えるためには（論座、2019年6月7日）
• 就職氷河期世代と厚生年金の適用拡大『週刊東洋経済』 2019年5月11日号（東洋経済新報社）
• 単身高齢者における冷暖房機器・家電製品の利用実態等についての考察 ―単身高齢者と二人以上世帯に属する高齢者の比較から― （経済産業省「平成30年度産業保安等技術基準策定研究開発等事業（高齢化社会における製品安全に関する課題調査）報告書」 第3章、2019年3月）

過去の寄稿

• 社会的孤立の解消へ　日本の政策に必要なこと『週刊東洋経済』 2018年11月3日号（東洋経済新報社）
• 2025年：単身世帯が1996万世帯 加速する「ソロ社会」化 『2020年 日本の大問題』（洋泉社、2018年8月30日）
• 各国の年金制度：韓国の年金制度、ポーランドの年金制度、イギリスの年金制度 『年金と経済』 Vol.37 No.2（公益財団法人年金シニアプラン総合研究機構、2018年7月）
• 住宅費と教育費の公的支援拡充を 『週刊エコノミスト』 2018年6月12日号（毎日新聞出版）
• 80歳以上の高齢者で急増する単身世帯 『週刊エコノミスト』 2018年5月8日号（毎日新聞出版）
• 要介護状態にある高齢単身世帯の実態と今後の課題 『統計』 2018年4月号（一般財団法人日本統計協会）
• 単身世帯の増加と貧困リスク ―「働き続けられる社会」の構築に向けて― 『電機連合NAVI』 No.65（全日本電機・電子・情報関連産業労働組合連合会、2018年1月31日）
• 単身でも暮らしやすい社会に 『婦人公論』 2017年8月8日号（中央公論新社）
• 単身世帯急増時代の社会保障『週刊東洋経済』 2017年7月1日号（東洋経済新報社）
• 単身急増社会（4）「介護離職」はどこまで防げるか（朝日新聞デジタル、2017年6月8日）
• 単身急増社会（3）「最期は自宅で」はどこまで可能なのか（朝日新聞デジタル、2017年6月7日）
• 単身急増社会（2）どう備えたらいいのか（朝日新聞デジタル、2017年6月7日）
• 単身急増社会（1）目立つ50代や80歳以上の増加（朝日新聞デジタル、2017年6月5日）
• 死に思いはせ　人生豊かに（読売新聞 「論点」、2017年4月14日）
• 「単身急増社会」を考える 『生活協同組合研究』 2017年3月号（公益財団法人生協総合研究所）
• 単身世帯の増加と金融機関に期待される役割 『季刊 個人金融』 2016年夏号（一般財団法人ゆうちょ財団、2016年8月）
• 中年未婚者の生活実態と老後リスクについて 「親などと同居する2人以上世帯」と「単身世帯」からの分析（PDF/494KB）『年金研究』 No.3（公益財団法人年金シニアプラン総合研究機構、2016年6月）
• 「デス・カフェ」で終末期医療を考える （みずほ情報総研コラム 2016年6月7日）
• 単身高齢世帯（一人暮らし高齢者）の生活と意識に関する国際比較 ―4か国比較―（PDF/228KB）（内閣府 平成27年度 第8回高齢者の生活と意識に関する国際比較調査、2016年5月30日）
• 未婚化を社会は支えられるか 『週刊東洋経済』 2016年5月14日号（東洋経済新報社）
• 団塊の世代とは 『コミュニティケア』 2016年5月号（日本看護協会出版会）
• 各国の年金制度：韓国の年金制度、ポーランドの年金制度、イギリスの年金制度 『年金と経済』 Vol.35 No.1（公益財団法人年金シニアプラン総合研究機構、2016年4月）
• 血縁を超え公的にも地域的にも支え合っていける社会に ―「単身急増社会」がもたらす影響とその対策― 『オムニ・マネジメント』 2015年12月号（一般社団法人日本経営協会）
• 子どもの有無別・所得階層別にみた一人暮らし高齢者の貧困・要介護・孤立への不安感 ―内閣府「平成26年度一人暮らし高齢者の意識調査」の分析― （PDF/394KB）『新情報』 Vol.103（一般社団法人新情報センター、2015年11月）
• 高齢者貧困　雇用創出で防げ （読売新聞 「論点」、2015年10月27日）
• 年金では暮らせない“下流老人”を苦しめる格差の実態　藤森克彦・みずほ情報総研 主席研究員に聞く （ダイヤモンド・オンライン、2015年9月2日）
• 介護保険改正：所得多い高齢者　利用者負担2割に『週刊エコノミスト』 2015年8月25日号（毎日新聞社）
• 統一選　首長・議員に求められるもの：住民参加の支え合い 築いて（信濃毎日新聞 「多思彩々」、2015年4月19日）
• ライト兄弟に学ぶ公的年金制度の安定 ―重要なのは少子高齢化に対応した「操縦」― （みずほ情報総研コラム 2015年4月7日）
• 一人暮らし中高年男性の増加とそれに伴うリスクの高まり 『公衆衛生』 2015年3月号（医学書院）
• 慢性疾患、生活情報の共有　患者の「専門知」生かす （読売新聞 「論点」、2015年2月3日）
• 労働市場における「女性活躍推進」を考える『地銀協月報』 2014年11月号 （全国地方銀行協会）
• 英国キャメロン政権の基礎年金と付加年金の一元化 ─「一層型年金」の創設に向けて─ 『企業年金』 2014年8月号（企業年金連合会）
• 未婚化で急増する高齢単身世帯 社会の制度設計見直しが不可避 『週刊エコノミスト』 2014年7月15日号（毎日新聞社）
• 「患者専門家」が患者を救う ―英国の患者専門家プログラム― （みずほ情報総研コラム 2014年5月27日）
• 英国の非典型雇用の現状と課題（社会保険労務士総合研究機構『ヨーロッパにおける非典型雇用 ―イギリスとオランダの現状と課題―』（PDF/1,259KB）第2章、2014年5月）
• 日本の人口・世帯「将来推計」 後期高齢者化、単身世帯化、未婚化への対応が急務 『週刊エコノミスト』 2014年4月29日号（毎日新聞社）
• 各国の年金制度：韓国の年金制度、ポーランドの年金制度、イギリスの年金制度 『年金と経済』 Vol.33 No.1（公益財団法人年金シニアプラン総合研究機構、2014年4月）
• 「現代の貧困」強まる固定化傾向 連鎖断ち切る政策議論を （信濃毎日新聞 「論壇」、2014年2月12日）
• 2014年以降の社会保障制度改革の展望 『電機連合NAVI』 No.51 2014年冬号（全日本電機・電子・情報関連産業労働組合連合会、2014年1月22日）
• 福祉機器活用、デンマークでは 公的部門したたかな計算 （信濃毎日新聞 「論壇」、2013年12月18日）
• 「限定正社員」による働き方の多様化 合理的な処遇の検討、重要 （信濃毎日新聞 「論壇」、2013年10月30日）
• 女性の活躍促進に、就業の多様化を ワークライフバランスの推進もカギ 『週刊エコノミスト』 臨時増刊2013年10月14日号（毎日新聞社）
• コラム：単身高齢者の増加と介護 『平成25年版介護白書 ―介護保険制度の持続的発展のために―』（公益社団法人全国老人保健施設協会、2013年10月2日）
• 単身世帯の生活と生きがいに関する時系列変化：現役世代（35歳～59歳）を対象に （公益財団法人年金シニアプラン総合研究機構『サラリーマンの生活と生きがいに関する研究 ―過去20年の変化を追って―』 第4章、2013年8月）
• 生活困窮者への就労支援の投資効果について 『消費者法ニュース』 No.96（消費者法ニュース発行会議、2013年7月）
• 急務、医療・介護の供給効率化 地域の資源と人材生かして （信濃毎日新聞 「論壇」、2013年9月11日）
• 日独にみる年金改革 支給開始を66歳以降に （信濃毎日新聞 「論壇」、2013年7月17日）
• 少子化論 松田茂樹著：雇用環境改善と教育費軽減を提言（日本経済新聞「この一冊」、2013年6月9日）
• 高齢者の「生活支援サービス」 家族の変容に合わせ対応を （信濃毎日新聞 「論壇」、2013年5月29日）
• 増え続ける生活保護受給者 社会、向き合う姿勢問われ （信濃毎日新聞 「論壇」、2013年4月10日）
• 2030年、「貧困男子」が社会問題に!? “ひとり暮らし”急増で貧困リスクが上がる理由 （ダイヤモンド・オンライン「子どもに読み聞かせたい 人口減少ニッポンの未来」、2012年12月21日）
• 実現されないマニフェスト（信濃毎日新聞 「論」、2012年11月11日）
• マニフェストの課題と可能性 ―作成の手続きと体制を検証せよ― （政治山 「マニフェスト学校 ―政治山出張講座―」、2012年8月9日）
• 旬のテーマを読む：生活保護 ―「最後の砦」として冷静な議論が必要 『週刊エコノミスト』 2012年7月17日号（毎日新聞社）
• 50代男性は29.5%が未婚23%が一人暮らし 『リベラルタイム』 2012年7月号（リベラルタイム出版社）
• 単身世帯の増加と金融機関に期待される役割『月刊金融ジャーナル』 2012年6月号（金融ジャーナル社）
• 単身世帯の生活と生きがい『年金と経済』 Vol.31 No.1（財団法人年金シニアプラン総合研究機構、2012年4月）
• 各国の年金制度：韓国の年金制度、ポーランドの年金制度、イギリスの年金制度 『年金と経済』 Vol.31 No.1（財団法人年金シニアプラン総合研究機構、2012年4月）
• 単身者のこれから（対談） 『家計経済研究』 No.94（公益財団法人家計経済研究所、2012年4月）
• スウェーデンと英国の医療制度の概要 （社団法人全国社会保険協会連合会『平成23年度海外医療事情視察調査報告書』 第2章、2012年3月31日）
• 英国の医療制度改革と患者中心の医療 ―キャメロン連立政権のNHS改革に注目しながら― （社団法人全国社会保険協会連合会『平成23年度海外医療事情視察調査報告書』 第5章、2012年3月31日）
• 低所得高齢者の実態と求められる所得保障制度『年金と経済』 Vol.30 No.4（財団法人年金シニアプラン総合研究機構、2012年1月）
• 逼迫した財政と消費増税（信濃毎日新聞 「論」、2012年1月29日）
• 「みなし拠出建て方式」を取り入れたポーランドの年金制度と近年の改正『企業年金』 2012年1月号 （企業年金連合会）
• “無縁社会”時代に求められる介護サービスの方向性 『介護ビジョン』 2011年10月号（日本医療企画）
• 人口減少が変える社会 （日本経済新聞 「今を読み解く」、2011年5月15日）
• 「支え合う社会」の構築を（信濃毎日新聞 「論」、2011年4月13日）
• 英国キャメロン政権の「大きな社会」とは何か 『共済新報』 2011年2月号（社団法人共済組合連盟）
• 単身リスクみんなで負担を （朝日新聞 「孤族の国」、2011年1月20日）
• 単身急増社会と若者 ―若者の20年後、50代男性の4人に1人は一人暮らし―『現代の理論』 vol.26 2011年新春号（明石書店、2011年1月）

書籍執筆

• 『人生100年時代の年金制度 ―歴史的考察と改革への視座』法律文化社 2021年1月（編著）
• 『貧困（福祉+α［10］）』 ミネルヴァ書房 2018年2月（編著）
• 『転げ落ちない社会 ―困窮と孤立をふせぐ制度戦略―』 勁草書房 2017年10月（編著）
• 『単身急増社会の希望 ―支え合う社会を構築するために―』 日本経済新聞出版社 2017年2月
• 『雇用の変容と公的年金：法学と経済学のコラボレーション研究』 東洋経済新報社 2015年5月（編著）
• 『無縁社会のゆくえ ―人々の絆はなぜなくなるの？』 誠信書房 2015年1月（編著）
• 『単身急増社会の衝撃 』 日本経済新聞出版社 2010年5月
• 『マニフェストで政治を育てる』 雅粒社 2004年3月（共著）
• 『構造改革ブレア流』 TBSブリタニカ 2002年6月

出演

• 社会保障で重要性が増す”住まい政策”（NHK総合、NHK Eテレ 『視点・論点』2024年10月21日,22日）
• 借りられない 車上生活続けた時期も・・・一人暮らし高齢者の住まい どう確保（NHK総合 『ニュース7』『ニュースウォッチ9』2023年9月21日）
• 高齢化社会における身元保証制度について（テレビ愛知 『5時スタ』2022年10月5日）
• “住宅ローン・家賃が払えない”新型コロナで住まいが… （NHK総合『首都圏ニュースネタドリ！』 2020年5月29日）
• ミッシングワーカー103万人　働き盛りが働けない （NHK総合『おはよう日本』 2018年6月2日）
• ミッシングワーカー　働くことをあきらめて･･･ （NHK総合『NHKスペシャル』 2018年6月2日）
• 働けない独身中高年 ―”たそがれ同居”の果てに― （NHK名古屋『ナビゲーション』 2018年3月16日）
• たそがれ同居 ―急増！働けない独身中高年― （NHK名古屋『ナビゲーション』 2017年12月15日）
• 単身増加社会に向き合うためには （NHK総合『視点・論点』 2017年4月24日）
• “生涯おひとりさま”社会到来！？　どうなるニッポンの未来 （NHK総合『週刊ニュース深読み』 2017年4月22日）
• とまらぬ“生涯未婚率”上昇　どう備えるか （NHKラジオ第1『先読み！夕方ニュース』 2017年4月18日）
• “非正規65歳”働き続けるには （NHK総合『特報首都圏』 2016年5月13日）
• 老人漂流社会：団塊世代　しのび寄る“老後破産” （NHK総合『NHKスペシャル』 2016年4月17日）
• 下がる年金（4）「イギリスにみる年金改革」 （NHKラジオ第1『私も一言！夕方ニュース』 2014年11月7日）
• シリーズ貧困拡大社会 検証“生活保護”（2）「動き出した生活困窮者支援」 （NHK Eテレ『ハートネットTV』 2013年10月8日）
• シリーズ貧困拡大社会 検証“生活保護”（1）「制度見直しの影響は」 （NHK Eテレ『ハートネットTV』 2013年10月7日）
• ひとりで過ごす老後　そのときに備える動き （NHK総合『情報まるごと』 2013年5月29日）
• 単身急増社会 （ラジオNIKKEI第1『集まれ！ほっとエイジ・ワイド』 2013年3月15日）
• 終の住処はどこに　老人漂流社会 （NHK総合『NHKスペシャル』 2013年1月20日）
• 新たな高齢者向け住宅の課題 （NHK総合『おはよう日本』 2013年1月18日）
• 働きたいけど働けない ―高齢者“求職難民”の実態― （NHK福岡放送局 『特報フロンティア』 2012年6月15日）
• 働く世代の孤立を防げ （NHK『日本の、これから』 2011年2月12日）

外部委員会活動

• 内閣府「高齢社会大綱の策定のための検討委員会」（2024年2月～2024年8月）
• 内閣府 高齢社会対策担当「高齢者の住宅と生活環境に関する調査」企画分析委員（2023年2月～2024年3月）
• 内閣府 高齢社会政策担当「高齢者の健康に関する調査」企画分析委員（2022年3月～2023年3月）
• 国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）「SDGsの達成に向けた共創的研究開発プログラム（社会的孤立・孤独の予防と多様な社会的ネットワークの構築）」プログラムアドバイザー（2021年7月～2023年3月）
• 地方公共団体情報システム機構「機構処理事務特定個人情報等保護委員会」2021年6月～）
• 内閣府 高齢社会政策担当「高齢者の地域社会への参加・日常生活に関する調査」企画分析委員（2021年2月～2022年3月）
• 内閣府「第9回高齢者の生活と意識・国際比較」企画分析委員（2020年2月～2021年2月）
• 公益社団法人 年金シニアプラン総合研究機構「独身者の老後生活設計ニーズに関する調査」研究委員会 （2020年2月～2020年12月）
• 連合総研「『人生100年時代』長寿社会における新たな生き方・暮らし方に関する調査研究」委員（2019年4月～2020年9月）
• 経済産業省「高齢化社会における製品安全に関する有識者委員会」委員（2018年9月～2019年3月）
• 内閣府「高齢者の住宅と生活環境に関する調査」企画分析委員（2018年2月～2019年3月）
• 国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）「高齢社会課題解決に向けた共創拠点の構築」ガバナンス・ボード委員（2016年8月～2018年7月）
• 厚生労働省「政策評価に関する有識者会議」委員 （2017年8月～）
• 厚生労働省「新たな支え合い・分かち合いの仕組みの構築に向けた研究会」構成員 （2017年7月～2018年6月）
• 内閣府「高齢社会対策の基本的在り方等に関する検討会」委員 （2017年6月～2017年10月）
• 独立行政法人都市再生機構「家賃部会」委員（2014年4月～）
• マニフェスト大賞審査委員会委員（2006年～）