「環境問題を解決したい」という想いを軸に、新たな知見を積み重ね、挑戦を続ける津田。サステナビリティ分野の最前線を歩む軌跡を紹介します。

  1. 入社1年目

    環境問題の解決に貢献したい。
    初年度から熱い想いを実務に転化。

    幼少期から環境問題に関心を抱いていたため、就職活動は環境分野の政策立案やビジネスに携わる仕事を希望していました。複数のコンサルティング会社を見て回るなか、環境分野で官民双方に深く関わることができる当社への入社を決意しました。
    最初の配属先は環境エネルギー第1部（現・サステナビリティコンサルティング第1部）です。そこでは環境省向けにCO2排出量取引や炭素税などのカーボンプライシングと呼ばれる制度を対象にした海外事例の調査、国内の気候変動政策によるCO2削減効果の分析、環境省内での議論の材料となる資料作成などを担当していました。環境問題の解決につながる仕事を求めていた私にとって、気候変動政策は文字どおりど真ん中で、高いモチベーションで臨むことができました。
    しかし、海外の法律文書の読み解きで英語力不足を痛感したり、データ分析を行う際に統計や数学の知識不足を実感したりと、苦戦する場面もたびたびありました。今振り返れば、早い段階でそういった課題と直面し、職務を通じてある程度苦手分野を克服できたのは幸運だったと思います。そういった経験の中で、当時もっとも達成感を得られたのは、自動車の環境税制案件でした。環境省検討会に向けて心血注いで資料をつくりましたが、実際に税制が低炭素な形に改正された際には、気候変動政策に貢献できたと大きな実感を得ることができました。

  2. 入社4年目

    民間企業に対するコンサルティング。
    独自の観点から新たなサービスも開発。

    入社4年目に、環境エネルギー第2部（現・サステナビリティコンサルティング第2部）に異動しました。ここでは大手企業を対象にしたCO2排出量削減や環境ビジョン策定の支援が主なミッションとなりますが、当時は多数の企業から「脱炭素」や「ESG」に関する依頼が殺到していました。先輩方もみな手一杯という感じであり、自ら積極的に手を挙げて案件を引き受けました。そうした中、お客さまの実情にフィットしない資料を作りお客さまから指摘を受けるなど失敗もありましたが、試行錯誤を繰り返すなかで対応力を養うことができたと思います。
    同時に、前部署で関わったカーボンプライシングの知見を活かして、同制度の企業版「インターナルカーボンプライシング（ICP）」に着目し、独自に調査を進めました。海外ではすでに多くの企業が導入していたため、国内でもニーズが高まると確信していたからです。
    カーボンニュートラルの知見と企業支援の知見を掛け合わせ、新規コンサルメニューとしてICP導入支援を開発したところ、お客さまの反響も上々で、大きな手ごたえを感じました。「独自の武器となる専門領域を確立したい」という想いから着手しましたが、新たなニーズが次々と生まれる企業コンサルの世界では、自らの着眼点と努力次第で様々な可能性が広がるのだと体感することができました。

入社5年目～現在

サステナビリティで企業価値を高める。

入社5年目には、戦略コンサルティング部に異動しました。民間企業を顧客とする点では前部署と同じですが、脱炭素を軸にした事業転換や、サステナビリティを織り込んだ経営戦略の具現化など、企業経営の根幹に関わる応用領域が対象です。なので、経営層と直接対峙する機会が増えたと同時に、チャレンジングで、社内外の協力を必要とする案件も増えてきました。
例えば、ある顧客企業の脱炭素化に向けた戦略策定に従事した際には、「単なる実行計画ではなく、具体的な成長戦略を描いて欲しい」というオーダーを受けました。そこで、お客さまが属する業界の専門家やエネルギーの専門家など、様々な関係者とプロジェクトチームを組成して臨み、結果、顧客経営層が納得できる戦略策定をご提案することができました。今後も、これまで培った幅広い知見や人的ネットワークを活用するのはもちろん、社内の様々なコンサルタントやみずほ銀行の産業調査部などとも連携をとりながら「〈みずほ〉だからこそできる」という案件に取り組んでいきたいと思っています。
今後のビジョンですが「環境問題の解決」の軸はそのままに、新規事業や成長戦略支援にも関わっていきたいと思っています。特に日本産業の停滞打破が求められる中ですので、最終的には「サステナビリティで真に企業価値を高める」ことを実現できるコンサルタントとして活躍したいですね。

※所属部署は取材当時のものになります。